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2026年 映像制作内製化をするべきか。またする際の5つのポイントとは

映像制作 2026.05.05 約7分で読めます
2026年 映像制作内製化をするべきか。またする際の5つのポイントとは

「外注費が年間で300万円を超えてきたので、そろそろ社内で動画を作れるようにしたい。でも、何から始めればいいのか分からなくて…」

こういったお悩みを抱える担当者の方も多いのではないでしょうか。

結論から言うと、2026年の今、映像制作の内製化は「やり方次第」で十分に現実的な選択肢です。ただし、やみくもに始めると逆にコストが膨らむケースも少なくありませんし、そもそも何から始めたら良いかわからないというお話はよく耳にします。

この記事では、千代田区で映像制作プロダクションを運営してきた経験をもとに、内製化のメリット・デメリットと、実際に取り組む際の5つのポイントをお伝えします。

 

そもそも「映像制作の内製化」とは何か

内製化とは、これまで外部のプロダクションに依頼していた動画制作を、自社のスタッフが担う体制に切り替えることです。

採用動画・SNS用の縦型ショート動画・社内研修用のeラーニング映像など、用途は幅広いと思います。

YouTubeやInstagram、TikTokの普及によって「毎週コンスタントに動画を出したい」というニーズが高まり、外注だけでは対応しきれない企業が増えてきた——これが内製化が注目される大きな背景ではないでしょうか。

内製化のメリットとデメリット、正直に話します

メリット

  • スピードが上がる:社内で完結するため、撮影から公開までのリードタイム(納品までにかかる日数)が大幅に短縮できます
  • コストが下がる可能性がある:本数が多い場合、1本あたりの制作費を抑えられるかもしれません
  • ブランドの温度感が伝わりやすい:自社スタッフが撮ることで、リアルな社風や雰囲気が映像に滲み出ることがあります
  • PDCAを回しやすい:PDCAとは「計画→実行→検証→改善」の繰り返しのこと。動画の反応を見ながらすぐ修正できるのは大きな強みです

デメリット

  • 初期投資が意外とかかる:カメラ・照明・音響機材の購入費用は、安く見積もっても100万円前後になることも(映像編集パソコンも考えると)
  • 担当者の負担が増える:本業と兼務になると、クオリティも担当者のモチベーションも長続きしないケースがあります
  • クオリティのコントロールが難しい:特に最初の1〜2年は、思ったような映像にならないことも多いかもしれません
  • 担当者が辞職する:担当者が能力がついてきて、辞職されると会社にノウハウの引継ぎがうまくいかないなんてことも

メリット・デメリットを比べるとなかなか秤にかけにくいところではあります。

内製化を成功させる5つのポイント

① 目的と用途を最初に絞る

「とにかく動画を内製化したい」という状態で始めると、あれもこれもやろうとして中途半端になりがちです。

まずは「採用動画だけ」「Instagram Reels(リールズ)とYouTube Shortsの縦型ショート動画だけ」など、ひとつの用途に集中することをおすすめします。

② 機材は「用途に合ったもの」を選ぶ

高ければいいわけではありません。

たとえば縦型のSNS動画であれば、最新のスマートフォンでも十分なクオリティが出せます。一方、企業PVや採用動画にしっかり使いたいなら、Sony FX3やCanon C400のような機材が選択肢に入ってくるかもしれません。

用途が変われば、必要な機材もがらっと変わります。この判断を間違えると、高額な機材を買ったのに「思ったものと違う」という結果になりかねません。大型機材を買うとオペレートに必要人数も増えてしまうのもポイントです。

③ 担当者に「専任」または「準専任」の時間を与える

多くの企業さんのご相談を受けてきた経験から言うと、内製化が失敗するいちばんの理由はここだと思っています。

動画制作は、撮影・編集・テロップ入れ・サムネイル作成などを合わせると、1本あたり数時間〜十数時間かかることも珍しくありません。これを「ほかの仕事の合間に」やるのは、正直かなり無理があります。

④ 最初の6ヶ月はプロのサポートを受ける

「内製化=外注ゼロ」にしなくていいと思います。

最初の半年は、外部のプロに撮影・編集の基礎を教えてもらいながら進める「ハイブリッド型」がうまくいくケースが多いのではないでしょうか。

⑤ クオリティラインを社内で決めておく

「どのレベルで公開するか」の基準がないと、担当者が迷い続けてしまいます。

たとえば「音割れ(音が歪んでしまうこと)がない」「テロップの誤字がない」「明るさが極端に暗くない」——こうした最低限のチェック項目を決めておくだけで、品質のばらつきはかなり抑えられると感じています。

外注との「ハイブリッド運用」という考え方

実際のところ、すべてを内製化する必要はないかもしれません。

日常的なSNS動画は内製化して本数を確保しつつ、採用動画や会社紹介PVなどクオリティが特に求められるものはプロに依頼する——こういった使い分けが、2026年のリアルな正解のような気がしています。

  • SNS用ショート動画(週1〜2本)→ 内製
  • 採用動画・会社紹介PV(年1〜2本)→ 外注
  • ライブ配信・イベント映像(不定期)→ 外注または協力

この組み合わせが、コストとクオリティのバランスを取りやすいのではないでしょうか。

まとめ:内製化は「目的」があって初めて意味を持つ

映像制作の内製化は、正しく進めれば強力な武器になります。

ただ、「なんとなくコストを下げたい」「流行っているから」という動機だけで始めると、思わぬ落とし穴にはまる可能性もあると思っています。

まずは「何のために、どんな動画を、どのくらいの頻度で作りたいのか」を明確にすること。そこから逆算して、内製化の範囲や必要な機材・スキルを決めていくのが、遠回りのようで実はいちばん早い道かもしれません。

「どこまで内製化できるか、一度プロに聞いてみたい」という方は、ぜひお気軽にご相談ください。

2026年 動画の需要が益々高まっているので、ぜひ最適な「動画との向き合い方」を見つけてみてくださいね。

Ryohei Watanabe
Ryohei Watanabe
Seven Seas Pictures代表 / Udemy 25,000+受講生

映像制作・動画制作・写真・ビジネス動画活用など、実践で得た知識を発信しています。東京千代田区で映像プロダクションを経営する傍ら、映像講師としても活動中。

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